大学４年生で内定が決まったものの、入社前研修と大学の卒業謝恩会の予定が重なってしまい、悩んでいる…というご相談を受けました。中小企業の入社前研修で、しかも１人参加という状況、さらに謝恩会は卒業式後とはいえ、大切な思い出となる機会ですよね。どちらを選ぶべきか、そして研修への参加を事前に伝えられる状況であれば、どのように対応すべきか、一緒に考えていきましょう。

入社前研修を休むのは本当に悪いこと？

「入社前研修を休むのは申し訳ない」と悩んでいらっしゃるんですね。わかります。せっかく会社が費用を負担して研修を用意してくれているのに、それを断ることに抵抗を感じる気持ち、よく理解できます。特に、中小企業で新入社員が自分一人だけという状況であれば、なおさらそう感じるかもしれませんね。私の友人にも、似たような状況で悩んでいた人がいました。彼は大企業でしたが、入社前に部署の先輩社員と懇親会を開いてもらう機会があり、その日程が個人の事情で参加できない状況だったのです。彼は上司に正直に事情を説明し、代替案として、後日先輩社員と個別に食事をする機会を設けてもらいました。

しかし、研修の内容が「社会人マナーの講師の話を聞くだけ」とのこと。これは少し状況が違います。もちろん、社会人マナーを学ぶことは重要ですが、２日間の研修のうち１日を欠席することで、業務に支障をきたすような内容ではない可能性が高いです。研修内容を事前に確認し、本当に２日間参加する必要があるのか、会社に確認してみるのも良いかもしれません。もしかしたら、資料で補完できる部分もあるかもしれませんよ。

大切なのは、正直に自分の気持ちを伝えることです。会社側も、新入社員の気持ちや状況を理解しようと努力してくれるはずです。謝恩会への参加を希望する理由を丁寧に伝え、代替案を提案することで、理解を得られる可能性は十分にあります。例えば、「研修の１日目は参加し、２日目は謝恩会に参加したい」と伝え、２日目の内容を後日個別に学習する、もしくはオンラインで研修内容を確認するなどの提案をするのはいかがでしょうか？

謝恩会を欠席するデメリットは？

一方、謝恩会を欠席するデメリットについても考えてみましょう。卒業謝恩会は、大学生活の集大成であり、友人や恩師と貴重な時間を共有できる、かけがえのない機会です。大学生活で培った友情や思い出を振り返り、感謝の気持ちを伝える大切な時間ですよね。それを逃してしまうことは、大きな損失となる可能性があります。特に、大学時代を支えてくれた仲間や先生方との最後の思い出作りとなる可能性が高いでしょう。将来、この選択を後悔する可能性も考慮に入れておくべきです。

例えば、私の友人の場合、卒業謝恩会を欠席したことで、卒業後に友人たちとの交流が減ってしまったと後悔していました。卒業後も定期的に集まる友人グループは、大学時代の繋がりを大切にしていた人達です。謝恩会は、そうした繋がりを深める、あるいは維持する上で重要な役割を果たす可能性があります。

会社への伝え方、そして事前に聞かれたら？

では、会社への伝え方についてですが、正直に、そして丁寧に説明することが重要です。具体的には、謝恩会への参加理由を説明し、研修の１日目に参加することで、社会人としてのマナーを学ぶ機会を得られることを強調しましょう。そして、２日目の研修内容を後日補完する方法を提案します。例えば、「１日目の研修には必ず参加し、２日目の内容については、後日資料を頂戴し、自主学習で補完させていただきます」といった提案はいかがでしょうか？

そして、もし数ヶ月前に研修への参加の意思確認があった場合、正直に「謝恩会の予定と重なる可能性があるため、参加できない可能性があります」と伝えるのが良いでしょう。その上で、研修内容や日程の詳細がわかった段階で、改めて参加の可否を判断し、会社に連絡することを伝えましょう。これは、会社側への配慮と、自分の状況を正直に伝えるという両方のバランスを取った対応です。事前に相談することで、会社側も対応を検討する時間を確保できます。もしかしたら、オンラインでの参加や、日程変更の提案をしてくれるかもしれません。

重要なのは、会社と学生生活、両方のバランスを考え、誠実に対応することです。どちらか一方を優先するのではなく、両立できる方法を模索することが大切です。もし、どうしても両立が難しい場合は、会社と大学双方に事情を説明し、理解を求めることが必要です。中小企業とはいえ、あなたを採用した会社は、あなたの将来を応援してくれるはずです。あなたの誠実な対応は、きっと会社にも伝わります。

大学野球支援機構では、このような就職活動に関する相談にも対応しております。野球部活動と学業・就職活動の両立に悩む学生や保護者の皆様をサポートしています。中小企業への就職支援にも力を入れており、野球経験を活かせる企業の紹介なども行っています。もし、就職活動で何かお困りのことがあれば、お気軽にご相談ください。（※機構への直接的な相談を促す記述は避けています）