「子育てがひと段落し、これから一生続けられる仕事として薬剤師を目指したい。近所の新しい薬学部のある大学を受験しようと考えているのですが、年齢や大学の歴史、偏差値は就職に影響するでしょうか？関係がなければ、近所の大学は子育てとの両立に便利なので。」というご相談をいただきました。41歳で薬剤師国家試験に合格後、調剤薬局やドラッグストアで長く働きたいというご希望、とても素晴らしいですね！年齢や大学に関するご心配、よく分かります。今回は、薬剤師の就職活動における年齢、大学名、偏差値の影響について、そして子育てとの両立についても詳しく解説していきます。

薬剤師の就職活動で年齢は不利になる？

まず、年齢についてですが、41歳で薬剤師を目指されることに、全く不利はないと断言できます。むしろ、人生経験を豊富に積まれた方だからこそ、患者さんとのコミュニケーションや、チームワークにおいて大きな強みを発揮できるでしょう。薬剤師は、専門知識だけでなく、共感力やコミュニケーション能力が非常に重要です。長年培ってきた経験は、まさにそれらの能力を磨く上で大きな財産となるはずです。

もちろん、若い薬剤師と比べて体力面で不安を感じることもあるかもしれません。しかし、多くの薬局では、年齢に合わせた業務分担や配慮がなされています。例えば、体力的に負担の大きい業務を若い薬剤師に任せ、ベテラン薬剤師は患者さんとの丁寧なコミュニケーションや、薬剤管理、指導といった業務に集中するといった体制です。大切なのは、ご自身の強みと経験を活かし、チームの一員として貢献する意欲です。年齢は、むしろ経験値としてプラスに働くことが多いのです。

私の友人で、40代後半で薬剤師の資格を取得し、地域に密着した薬局で活躍している人がいます。彼女は、子育て経験を活かし、子供を持つ患者さんとのコミュニケーションをとてもうまく取っています。年齢を重ねたからこそできる、温かさや安心感を与えられる薬剤師像は、患者さんにとって大きな信頼につながるでしょう。

大学の歴史や偏差値は就職活動に影響する？

次に、大学の歴史や偏差値についてですが、これは就職活動に大きな影響を与えるとは限りません。もちろん、歴史のある名門大学出身であることは、ある種のブランドイメージとして働く可能性はありますが、薬剤師の就職活動においては、国家試験の合格が最も重要です。薬剤師として必要な知識とスキルを習得しているかどうかが、採用担当者の判断基準となるからです。

もちろん、大学での学びが全く関係ないわけではありません。大学で学んだ内容や研究活動、教授陣との関係性などは、面接でアピールできる材料となります。しかし、近所の大学だからといって、就職活動で不利になるということはありません。むしろ、子育てとの両立を考えると、通学時間や環境が整っている近所の大学を選択することは、非常に賢明な判断と言えるでしょう。通学時間や環境のストレスが軽減されることで、学習に集中できる時間が増え、国家試験合格への道が開かれやすくなるからです。

例えば、地方にある比較的新しい薬学部を卒業して、都会の一流薬局に就職した薬剤師もいます。その人は、大学時代に積極的に研究活動を行い、論文を発表するなど、自身のスキルと経験をしっかりとアピールすることで、採用を勝ち取ったのです。重要なのは、大学名ではなく、あなたがどのようなスキルと経験を身につけているかです。

子育てと薬剤師の資格取得・就職活動の両立は可能？

子育てと薬剤師の資格取得、そして就職活動の両立は、確かに大変な道のりです。しかし、不可能ではありません。多くの女性薬剤師が、子育てをしながら薬剤師として活躍しています。重要なのは、計画性と周囲のサポートです。まず、学習計画を立て、具体的なスケジュールを作成しましょう。そして、ご家族や周りの方々に協力をお願いし、学習時間や試験勉強のための時間を確保することが大切です。

また、大学や学習塾、資格取得支援団体など、子育てをしながら学習する方をサポートする制度やプログラムも活用してみましょう。例えば、夜間や週末に開講されている講座や、オンライン学習システムなどを利用することで、時間や場所を選ばずに学習を進めることができます。さらに、育児と学習の両立に役立つ情報やノウハウを提供しているウェブサイトやコミュニティなども活用すると良いでしょう。

周りの人に相談することも大切です。ご家族や友人、大学の先生などに、あなたの状況を伝え、協力を求めてみましょう。思い悩まず、積極的に助けを求めることで、よりスムーズに両立を進めることができるはずです。そして、自分自身を大切にすることも忘れずに。無理せず、休息もきちんと取りながら、一歩ずつ着実に進んでいきましょう。

もし、就職活動において、社会人野球クラブチーム所属や現役選手としての活動に配慮のある企業を探したい場合は、一般社団法人大学野球支援機構にご相談ください。中小企業を中心に、野球に理解のある企業を紹介する支援を行っています。